東京市ヶ谷に法政大学がある。時々、私は東京のクライアントとの打ち合わせ後に法政大学の学食を食べに行く。その理由は、2つある。
１．安くてボリュームが有り美味いこと
２．若い学生と混ざって食事をすると大学生に戻った気分になる
高齢者はできるだけ若い人たちと接する機会を多く持ったほうが良い。若い人たちの中にいるだけで色々なメリットを感じ取れる。
年金だけでは生活が出来ないと思っているシニアが多いはずだ。少しでも生活費の足しになる仕事を探している人がきっといるはず。
仕事は身近のところで見つかる。好き嫌いせずに仕事を探すならばかならず見つかる。今日、ランチで立ち寄ったお店でもアルバイトスタッフを募集していた。時給1000円から1300円だ。午前、昼、夜間の選択がある。夜間の仕事が時給1300円だ。
時給1000円ならば、私も暇な時間帯にやっても良いかなと思うような仕事だった。
「Startup Hub Tokyo」（東京丸の内にあるMy Plazaビル1階）にお邪魔している。無料で使用できる起業家向け創業施設である。東京都が税金を使って起業家を増やすための支援策として生まれた。創業したい人、計画している人たちを対象に「場所、知恵、情報、交流」を提供する。
この施設は多くの起業家の卵の住処になるだろう。
起業したい人が無料で使える場所
「友人近住」という言葉がある。伴侶の他界で一人になった老人が昔仲が良かった友人宅の近くに住むという意味だ。同じアパートの別部屋に移り住んで自分たちのプライバシーを確保して一人暮らしの不安をなくし、お互いを支援し合う住み方もできる。色々なバリエーションがあるが、ポイントは近くに友人が住んで交流が出来るということだ。
男性よりも女性の一人暮らしが多いので話し相手を近くに求めると「友人近住」という形になる。理想を言えば、自分の子供達と一緒に生活が出来れば良いのだが、世代の生活様式やライフスタイルの違いから子供に要らぬ負担をかけたくない。ということで元気で自活が出来るうちに「友人近住」でお互いを支えながら生きて行くという生活スタイルである。
寿命が男性より長い女性の老後を模索する
パナソニック、NEC、富士通、ニコン、東芝、リコーなど多くの企業がリストラを実施している。リストラは、経営責任を雇用者の社員に責任転嫁させる。リストラ対象になった中高年の社員は会社をさり、経営責任を追うべき経営幹部は会社に居残る。理不尽なことが平然と当たり前のように起こるのが現実である。
コロナ禍で多くの企業は経営が悪化しているためリストラだけでなく社員に副業や兼業を許す制度を導入し始めた。ANAはCAを観光業界に出向させている。観光業界だけでなく銀行業界も人員削減の経営をせざるを得ない。時代が大きく変化し始めている。コロナ禍で新しい生活様式が当たり前になり、世の中の価値観や常識に大きな変化が生まれている。
コロナ禍が発生する前までは人不足で困っていた会社がコロナ禍で人減らしに走った。リストラは当たり前になってきた。会社が倒産する前にリストラで会社を維持するという大義名分が今の世の常識になり始めている。
リストラ対象で会社を去る会社員は、家族とともに精神的に苦しい日々をしばらく過ごすことになる。早期退職加算金は次の就職先を探す時の時間稼ぎになるが、再就職を保証するものではない。リストラされる社員の意識とスキルにもよるが、「ピンチはチャンス」と思える社員であれば、先は明るい！