2020年の東京オリンピックに向けて日本中で色々なプロジェクトが動いている。

建設業界は、人手不足だ。時間に追われている。建設ラッシュに伴いそれに付随する業界もその恩恵を受ける。そのため、人手不足が広まる。

日本政府は、観光立国として2020年開催の東京オリンピックを目玉に海外からの訪問客を増やそうとしている。それに伴い宿泊施設の建設やリニューアルも増えている。

景気が良い業界とそうでない業界があるが、平均化すると労働需要は多くなっている。仕事を探しているシニアにとって今が探しどきである。

2020年の東京オリンピック特需に影響されない仕事を今見つけることだ！

2020年開催の東京オリンピックに影響がある仕事として「旅行・観光関連」、「広告・出版・マスコミ関連」、「建築・土木・設備」の3分野がある。これらの業界の会社は、2020年に向けて特需を受けやすい。当然、人手不足になる。

ただ、

問題なのは、この特需が終わった時点で仕事量が減り不況が始まる。余剰員はリストラされる可能性がある。東京オリンピックの特需で潤う業界で非正規社員なるのはリスクが有る。非正規社員は人件費コストの調整弁であるからだ。

シニアが仕事を探すのにあまり選択がないのは事実であるが、2020年以降に失業する可能性が高い会社で働くのは芸がない。時代の流れを先読みして現時点ではあまり需要がないが、2020年頃に重要が強くなる業界に再就職できれば良い。

2020年まで後3年もない。

介護業界はこれからも需要が強い。東京オリンピックでこの業界が影響を受けるということは殆ど無いだろう。介護業界でキャリアを積む人は、単なる労働力としてでなく専門知識を学んで資格を取ったほうが待遇面でも自分のためにも良い。

シニアは肉体労働でお金を稼ぐのではなく、知的生産業務でお金を稼ぐ道が正解だ。若者と違って体力がない。機敏な動きはあまりできない。そうなると頭や知識を使った仕事でしか自分の存在価値を表現できなくなる。専門職を目指すための再就職を考える。

自分の社会経験がプラスになる専門職を探してみる。2020年東京オリンピックの特需後に需要が激減する専門職は避ける。

教育業界は、シニア市場で需要が高まる。シニアは技術革新が激しい時代に取り残される。取り残されたシニア層をターゲットにした再教育需要は高くなる。まだ、この市場は未開拓の状態だ。シニアのニーズはシニアが一番わかっている。シニアがシニアのためにシニアの再教育ビジネスを作るという選択もある。

2020年東京オリンピックが閉会した後の日本経済は、好景気ではなく不景気になることは確かだ。それに備える事ができる再就職先を今から探すことが自分自身を守る。